ペプシNEXとコカコーラZERO

ペプシコーラは、1894年にアメリカ合衆国ノースカロライナ州の薬剤師ケイレブ・ブラッドハムが消化不良の治療薬として売り出した飲料に起源を発する。当初の処方では消化酵素のペプシンが含有されていたので、1898年にペプシンに因んでペプシコーラと名前を変更した。第一次世界大戦頃には全米25州にフランチャイズのボトリング工場を擁するまでに事業拡大したが、大戦中の砂糖相場の乱高下の打撃を受けて1922年に破綻した。ブラッドハムはコカ・コーラ社に会社売却を依頼したが、コカ・コーラを買収したばかりだったアーネスト・ウッドラフは、1ドルの価値もないと判断して拒否。結局、投資家のロイ・メガーゲルがペプシを買収するものの、経営は振るわず1933年に再度会社売却することになる。この時、ドラッグストアとソーダ・ファウンテンの経営者でコカ・コーラと利益の分配で対立していたチャールズ・ガズがペプシ社を買収、原液の配合をコカ・コーラに類似したものに変え、コーラの瓶より内容量の多いビール瓶に瓶詰めしてコカ・コーラと同じ値段で売る低価格戦略で攻勢に打って出た。これが当たり、ようやくペプシは経営が安定する。第二次世界大戦下では軍需品として特別扱いされたコカ・コーラに引き離されてしまう[1]ものの、コカ・コーラから移籍してきたアル・スティールによって、自動販売機での販売を開始すると再び成長軌道に乗った。1959年には、かつて顧問弁護士であったリチャード・ニクソン副大統領の紹介でソビエト連邦のニキータ・フルシチョフ書記長にペプシコーラを試飲させることに成功。1970年代にニクソンが大統領に就任、ペプシコーラはソビエト連邦政府と20年間の独占契約をした。これによりソ連と契約した最初のアメリカ製品となる。この後、ソビエト連邦ではペプシコーラは一般的に入手することが可能となり、他の共産圏諸国（東ドイツ、ルーマニアなど）でも販売された。フリトレー、ピザハット、ケンタッキーフライドチキン、タコベルなどを傘下におさめ、清涼飲料水以外の分野にも進出しているが、現在はレストラン事業はペプシコ・インクよりスピンオフし、トライコングローバルレストラン（現ヤム・ブランズ）となっている。なお、ペプシコ社の社長であったロジャー・エンリコが当時どのようにコカコーラ社と競争していったかを執筆している。

19世紀末期のアメリカでは、医者不足から代替医療・殊に自然療法や万能薬が広く庶民に多く受け入れられ、自然療法医や薬剤師は自らの治療法や薬剤の売り込みに躍起になっていた。その一方で、1867年に人工的な炭酸水の製造法が発明されると、当時は何らかの効能があると思われていた炭酸水を客の注文に応じて調合して飲ませるソーダ・ファウンテンが薬局に併設されるようになった。こうして売り出された炭酸水には、当然薬効を謳うものも多く万能薬同様に売り込み競争が激しかった。そんな自然療法家の一人に、ジョージア州アトランタを拠点に活動するジョン・S・ペンバートン (John Pemberton) がいた。南北戦争で負傷したペンバートンはモルヒネ中毒になっており、中毒を治すものとして当初注目され始めたコカインを使った薬用酒の開発を思いついた。この種の薬用酒には既に類似品が多く出回っていたので、ペンバートンは、ワインにコカインとコーラのエキスを調合したフレンチ・ワイン・コカを精力増強や頭痛の緩和に効果のある薬用酒として売り出した。フレンチ・ワイン・コカは「ドープ（dope＝麻薬）」と言う渾名で人気を博したが、やがてコカインの中毒が問題となるとともに禁酒運動の席巻によりフレンチ・ワイン・コカが売れなくなる恐れが出てきた。そこでワインに代えて炭酸水の風味付けのシロップとして売り出すことにして、ペンバートンのビジネスに参加した印刷業者のフランク・Ｍ・ロビンソンによってコカ・コーラと名づけられた。 参考資料：ペプシコーラ-wikipedia、コカ・コーラ-wikipedia

ペプシかコカ・コーラか、以前であれば、問題なくコカコーラだった。ペプシは甘い感じがしてあまり飲まなかったけど、カロリーゼロではペプシのほうが美味しい気がする。コンビニでも並んでいるのだが、どちらも黒いので間違えてコカコーラZEROをとると、取り直しに行くぐらいだ。コーラの魅力は何だろう？癖になる気がする。コーラもコーヒーもお茶も、飲み物（水）がないと生きていけないんだから、同じ水分の取り方でも楽しく取りたいからかな？私の場合は、お茶ばかりの時と、コーラばかりの時と、コーヒーばかりの時とがランダムにやってくる気がする。ラーメンばかり食べてると他の物を食べたくなるのは、栄養が偏ってくるから自然と体が欲するということで解決できるのだが、お茶と、コーラと、コーヒーにはそれが当てはまるのか？？まぁとにかく私はペプシNEX派ということになるかな。

メタボリック症候群の増大が社会問題となる中、2005年には厚生労働省と農林水産省によって「食事バランスガイド」が策定されました。

内臓脂肪の蓄積が原因で起こるメタボリック症候群では、食生活を見直すことが重要な対策です。しかし具体的な食品や量の目安が身近なところになく、栄養の知識が少ない人や外食の多い人などは栄養のバランスを考えて食事をすることが困難でした。これまでにも政府によって食事の指針が示されていましたが、あまり国民には知られていませんでした。現在、食事バランスガイドはスーパーなどでポスターやリーフレットで目にする機会が増えています。スーパーでは少し目を止めて家庭でのメニューの参考にし、その場で買い物に生かすことができるでしょう。食事バランスガイドは、栄養の知識が少ない人でも理解できる内容になっています。イラストはバランスを崩しやすいコマがイメージされ、どの食品が欠けるとバランスを崩しやすいかがすぐに分かります。内容は食品を６つの区分に分け、それぞれ一日に摂る量の目安を数で示しています。どの食品がどの区分に入るかは一目でわかるようになっています。自分の食事内容と比較して、不足しているものと摂りすぎているものを簡単に知ることができます。食事バランスガイドはメタボリック症候群の予防だけではなく、子どもの食育にも活用できる内容です。それぞれの立場で食事バランスガイドを有効に利用し、メタボリック症候群の危険のない健康な食生活を目指しましょう。

近年日本では特定健診制度が始まり、国におけるメタボリック症候群の予防対策が強化されましたが、その背景には日本の医療費の増大があります。現在、日本の医療費は年間３０兆円を超えています。また今後高齢化社会が進むにつれて、さらに医療費は増え続けていくことが予想されています。メタボリック症候群が進行してさらに深刻な病気にかかると、その治療に高額な費用がかかります。メタボリック症候群の段階で対策を行うことによって国の医療費が抑えられると同時に、各家庭における医療費も抑えられるのです。増大している医療費の内訳をみると、約3割は生活習慣病、中でも糖尿病に関連した費用が最も多くなっています。そこでメタボリック症候群の人を減らすことが医療費の抑制につながると考えられるのです。社会保険庁の調査では、肥満、高血圧、高コレステロール、高血糖の４つについて異常がある人は、異常がない人に比べて10年後の医療費が3倍以上になると予想されています。また喫煙、肥満、運動不足などの不健康な生活習慣によっても医療費は増大すると予想されています。そこで特定健診制度では専門家による運動や食事療法を取り入れ、効率的に生活習慣の改善を図り、生活習慣病を予防することを目指しています。

特定健診は医療保険者が責任を持って実施していくことが義務付けられています。メタボリック症候群とその予備軍の数が５年後には平成２０年度時点の１０％減、１０年後には２５％減になることを目標としています。